注目を集める動画広告。今後ますます増加の傾向!企業の広告担当者が示す広告投資メディア

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広告の世界で動画広告の占める割合がどんどん増加しています

近年、広告の世界で動画広告の占める割合がどんどん増加しています。

動画広告の市場規模は年々拡大し、5年後の2024年には約5,000億円に達する勢いだと推測されています。

こういった中、特に企業の広告担当者は、今までのメディア戦略から、如何に動画広告を効率良く利用していくかに頭を悩ましていることでしょう。

企業の広告担当者によるアンケート分析を行った(株)サイカが発表した資料からは、企業の広告は、拡大する動画広告への投資を重要視するも、まだまだ動画広告へのノウハウが確立されておらず、急ぎの対応に迫られている現状がみえてきます。

動画広告とは?インストリーム型とネットワーク型

では、まずは動画広告についておさらいしてみましょう。

動画広告で誰もが頭にまず浮かぶのはYoutubeではないですか?

見たいコンテンツ映像が再生される前や途中に出てくる動画は、誰もが見たことがあることでしょう。

TVのCMと同じように配信されるこれらインストリーム型の広告は、動画広告として一般的ですね。

もうひとつ、Youtubeのような動画専門サイトではなく、一般の有力メディアのなかで、動画広告を配信できる枠を束ねてネットワーク化し、一括して広告配信することができる動画ネットワーク広告というのがあります。

これは、TVCMのような見え方ではなく、バナー広告の枠に埋め込まれたり、ブラウザの一角が動いたりするものが多くみられます。

つまり、動画広告にはインストリーム型ネットワーク型と大きく2つの広告種類があるわけです。

人気の動画広告配信サービス10選

これらの詳細はまた別の機会に述べさせていただくとして、主だった動画広告を列挙してみましょう。

■YouTube TrueView

もちろん、世界最大の動画サイトです。ユーチュバーという言葉も生まれましたね。

■ニコニコ動画 niconicoビデオAD

国内最大級の動画サイトです。再生動画内にコメント挿入できる双方向コミュニケーションで有名です。

■Facebook

世界最大のソーシャルネットワークですね。最近では集客の宣伝などでよく使われています。

■Instagram

写真SNSとしては世界最大のソーシャルメディアです。若年層のユーザーが多いのも特徴です。

■Twitter

Twitterのタイムライン内に掲載されます。ターゲットのセグメントに優れた機能があります。

■LINE Ads Platform VIDEO AD

国内で最もメジャーなメッセンジャーアプリです。利用は幅広い層ですが、広告閲覧は若年層が多いようです。

■YDN

Yahoo! Japanをはじめとしたヤフーがネットワーク化した提携サイトへの広告配信ができます。

■GDN

Googleが提携しているネットワークへ広告を配信することができます。

■AppVador

スマートフォンに特化した動画広告ネットワークです。

■CMerTV Perfect Viewネットワーク

スマートフォンに特化した動画広告ネットワークです。

※スマホでのアプローチは今や最重要課題ですね。

代表的な動画広告を並べましたが、今後広告担当者は、こういったメディアをうまく活用していくノウハウを身に着けていく必要があるようです。

広告担当向けアンケートからみる企業の動画広告への対応

前述した(株)サイカが行った企業の広告担当者に行ったアンケートによると、企業の8割以上がすでに動画広告に投資しているようです。

まだ、活用していない企業は17.3%と少なく、企業がネット広告を重要視していることがわかります。

今後1年間の見込みでも、さらに48.6%の企業が動画広告を増加させる見込みだと答えています。

従来からネット広告に出稿してきたところも、テキストやバナー広告から、動画広告へのシフトを考えているようで、今後ますます動画広告は順調に普及していくことでしょう。

「動画広告に期待する事は?」という設問には、43.3%の企業が「製品やサービスのブランド価値の向上」をあげています。

さらに「製品やサービスの認知向上」35.5%となっているのに対して、意外だったのが、「製品やサービスの購買の促進」17.6%と低かったことです。

動画広告では、広告からダイレクトに購買につなげるということはあまり重要視されてなく、あくまでもブランドや認知の向上が重要とみられていることで、どちらかというとTVCMのようなイメージ広告に近い扱いということなのでしょうか?。

まぁ、同じ動画でもTVCMと比べるとその広告費用には大きな差がありますからね。

動画広告のノウハウ蓄積が急務な課題

ただ、広告担当者が頭を悩ませているのが、動画広告の運用、つまり広告戦略の設計なのだそうです。

メディアの選択や動画のクリエイティブの部分も含めて、この設計の部分のノウハウがまだまだ固まっていないのが現状だそうです。

もちろん、従来の広告の歴史に比べて、ネット関係の広告は近年に発展してきたものですから、それもいた仕方ないことです。

ただ、TVCMなどのオフライン広告は、国内で年間約5兆円の費用が使われながらも、効率的な広告出稿や効果測定の手法が確立しておらず、まだまだ情報も得にくい領域です。

オフライン広告がそのような現状に対し、インターネット広告は統合的な分析が可能で、どのメディアが、どういったクリエイティブが、どれぐらいの予算投入で、など、データで細かく効果を把握できるメリットがあります。

広告担当者が知りたい情報「費用対効果」を数字で把握できるのはたいへんな魅力です。

最近ではテレビ離れ、新聞離れが進んでおり、それに反してネットサイト、とりわけ動画配信サイトの閲覧数は年々増加している現状では、オフラインからオンライン広告へのシフトは必然になってきます。

それゆえ、費用対効果が明確に把握できるネット・動画広告は、ますます広告予算投資が増加するのは間違いありません。

そうなると、各ネットメディアに加えて、企業広告を補佐するサポート企業の重要性に注目はあつまります。

広告担当は、ネット分析の力が必要になってきますし、広告代理店は、そういった分析に長けた企業を使うのが必然になってきています。

さらに、分析を武器にした広告戦略サポート企業が新興勢力として広告業界をにぎわす時代になりつつあるようです。

動画広告の普及は、広告業界全体への大きな影響を与えそうですね。

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